概要
小谷賢著『日本軍のインテリジェンス：なぜ情報が活かされないのか』（講談社選書メチエ、2007年）は、日露戦争から太平洋戦争までの旧日本軍のインテリジェンス活動について、組織体制、情報収集活動、分析能力、意思決定プロセスなどを多角的に分析した意欲的な研究である。
本書は、従来の研究では十分に扱われてこなかった情報収集以外の活動、特に分析能力や意思決定プロセスに焦点を当てている点が特徴である。
小谷氏は、膨大な一次資料に基づいて、日本軍がいかに情報を収集し、分析し、意思決定を行っていたのかを明らかにしている。
この失敗のメカニズムを理解することは、今でも継続している日本の会社や組織の抱える構造的な問題の原因の理解にもつながるだろう。
小谷氏によれば、研究の結果、日本軍のインテリジェンス活動には、以下のような問題点があったことが判明した。
組織体制の硬直性
陸軍と海軍の情報機関がそれぞれ独立しており、縦割りの組織構造の中で連携が不十分だった。戦争において最も大切な「敵に暗号が解読されている」という情報すら、終戦間近にならなければ共有されなかった。
情報軽視
作戦立案部門が情報分析部門を軽視し、集められた情報や分析結果を十分に活用していなかった。情報分析部門は一段低いとみなされており、腰かけの閑職あつかいだった。
分析能力の欠如
情報収集は盛んに行われていたが、収集された情報を適切に分析する能力が不足していた。専門家が見れば明らかなニセ情報を本物だと認識し、戦略の根拠とした例もあった。
意思決定プロセスの欠陥
情報に基づいた意思決定が行われておらず、すでに決まった行動を補完するために都合の良い情報だけを集めたり、独断や思い込みに基づいた判断が多かった。
こうした問題点が、日本軍の多くの敗戦につながった要因の一つであると、小谷氏は指摘している。
本書は、単に日本軍のインテリジェンス活動の失敗を述べるだけでなく、現代の日本のインテリジェンス活動に活かせる教訓を提示している点も貴重である。
小谷氏は、以下の3つの教訓を提言している。
組織の連携強化
異なる機関の情報が共有され、有機的に連携できる体制を構築する必要がある。フラットな組織、ティール組織などが、これにあたるのかもしれない。
情報の重要性認識
情報収集だけでなく、分析や意思決定のプロセスにおいても、情報を十分に活用する必要がある。とかく日本人の偉い人は、自分の意見を押し通すことが正しいとマネジメントを誤解している。
専門家育成
情報収集、分析、意思決定に関わる専門家を育成する必要がある。素人が手におえない課題を解決できる人材を獲得し、その働きに報いるべきである。
本書は、日本の軍事史、政治史、外交史に興味のある人、日本のインテリジェンス活動について知りたい人、現代の日本の安全保障問題に関心のある人におすすめです。
まとめ
本書によれば、旧日本軍は、情報収集能力や分析能力は高かったにもかかわらず、組織的な問題や文化的な問題によって、情報活用の面で大きな問題を抱えていた。
具体的には、陸軍と海軍の情報機関が互いに協調せず、作戦部が情報部を軽視する傾向があった。
こうした問題が、ミッドウェー海戦やガダルカナル島戦などの重要な戦いで敗北する要因の一つとなったとされている。
本書は、旧日本軍の失敗例を具体的に分析することで、現代の日本の安全保障におけるインテリジェンス活動の重要性を説いている。
このことは日本の会社や組織にも通じる問題であり、情報活用の組織的な仕組みや文化的な土壌を醸成することは必須だろう。
